早稲田大学文学部社会学専修では3年度生は社会調査実習を必修科目として履修しなければならない。担当教員はフィールドの選定には苦労するが、当然のこととして担当教員の専門研究領域に関連するフィールドが選ばれることになる。私の場合は、アソシエーション論の文献的理論的研究をすすめて拙著『アソシエーションの社会学』（1982）を出版していた。ある研究会でアソシエーションについて話をしたとき、その会に生活クラブ生協の職員の人が出席しており、彼と話を交わすことで協同組合はアソシエーションではないかと認識したのである。この生活クラブ関係者との偶然の出会いよって、生活クラブ生協とのラポールができ生活クラブ生協を学生の社会調査実習のフィールドとすることができたのである。こうしたいきさつによって私のアソシエーション研究は生活クラブ生協の実証的な研究へと進むことになった。

このようにして、生活クラブ生協を学生の調査実習のフィールドとしたことを契機にして、院生、同僚研究者が生活クラブ生協の調査研究に参加し、数年にわたって生活クラブ生協の研究を続けた。その共同研究の成果として『女性たちの生活ネットワーク』（1988）、『女性たちの生活者運動』（1995）を、そして佐藤の単著として『女性と協同組合の社会学』（1996）を出版した。

生活クラブ生協は、専従職員とパートナーシップを組む家庭の主婦を主体とする消費者生活協同組合である。生協運動は、生活クラブの場合、〈生産する消費者運動〉として特徴づけられる消費材の供給を生産者との社会契約によって持続し拡大する社会運動である。その組織が予約共同購入システムである。このシステムを効果的にかつ効率的に組織するためのアソシエーションとして協同組合が形成されている。そして、この予約共同購入システムが、経済的下部構造を形成し、生協運動とそれを基盤にして行われる社会活動・運動に必要ないっさいの諸経費を創出しているのである。運動と事業はあざなえる縄のごとく一体となっている。

しかし、以上の予約共同購入システムを基盤にしながら、生活クラブ生協の活動の基礎単位が時代の変化に対応して〈班〉から〈個人〉へと組織論的転換をすることになる。その転換は、近隣コミュニティが衰退し、日常生活の私秘化、個人化が進む中での「班の連合組織」から「意志ある個人の連合」への思想的転換でもあった。平均 7～8人からなる班は、消費材を班でまとめて発注し、届けられた消費材を班員で分け合う基礎的組織であり、それの集合が班別予約共同システムとして 生活クラブ生協の経済的下部構造を形成してきた。

しかし経済成長とともに、生活の個人化が進み、また仕事に従事する兼業主婦が多くなるにしたがって、近隣で班を構成することが困難になり、個人を組織の基礎単位とし、その個人に消費材を配送する〈戸配〉が多くなってきたのである。消費材の班別配送から個人別配送（戸配）への変容は、伝統的な近隣コミュニティの衰退を意味していた。しかし同時に組織の基礎単位を組合員個人として、その個人に消費材を戸配によって供給するということのうちに「自立した意志ある個人」像をみいだそうとしたのである。そして「自立した意志ある個人」が生協活動に参加することによって、多様な生活領域で人的交流のネットワークを形成し、新しい市民的コミュニティ形成の担い手になっている。家族から近隣へ、そして近隣よりも広域的な地域での自立した個人間のネットワークが、生活クラブ生協運動を媒介にして形成されつつある。そしてそのネットワークの担い手は多くの場合、主婦である女性である。