社会調査を知る・調べる・考える~最新ニュース・専門情報・関連情報から基礎知識~社会調査の総合情報ポータルサイトです。
社会調査の基礎知識
HOME > 社会調査基礎用語
社会調査に関する基礎・専門用語を解説します。用語を理解することで、社会調査の基礎が学べます。
A~Z

CATI調査

CATIはComputer-Assisted Telephone Interviewing systemの略で、電話調査を行う際にインタビュアが人為努力によって行うのではなく、コンピュータでの管理運用を行うことを目的として作成された複数(数台から数百台まで)規模のクライアント/サーバ型電話調査システムのことをいいます。
近年では電話調査システムのスタンダードとして世界各国で利用されています。その主な機能には、調査票設計、集計仕様設計、オートダイヤル及び再コンタクトスケジュール管理、インタビュー質的管理、インタビュア稼動管理などがあります。電話番号簿を必要としないRDD(Random Digit Dialing)による自動発信を利用する、質問内容の表示と回答の入力をPC上で行う、論理チェック機能などを工夫して入力した対象者の回答の論理的矛盾を防止できる、不在対象者に都合の良い時間帯にオートダイヤルによってコールが可能である、などの特徴があります。
CATI調査ではこのような機能をサーバ上で管理します。
«解説を閉じる

RDD法

RDD(Random Digit Dialing)法は、コンピュータで電話番号をランダムに発生させて世帯番号にかかった場合のみ調査する電話調査の方法です。
現在、内閣支持率等の世論調査のほとんどがこの方法で実施されています。名簿方式が主流であった日本に、アメリカで開発されたRDD法が導入される契機となったのは、1998年参議院選挙で民主党の躍進を世論調査が予測できなかったことでした。従来の名簿方式では、都市部で急増する電話番号非掲載者をカバーできなかったためです。2000年総選挙で朝日新聞が導入後、比較的安いコストであることからも急速に普及しました。
この方法については、「母集団が確定できない」統計学的根拠の無い調査という根源的批判も根強く存在します。現在の最大の課題は、固定電話をベースに設計されているRDD法が、地域特定コードを持たない携帯電話等の普及で、急速に精度を下げている問題です。世論調査の現場では、「ポストRDD法」が緊急かつ重要な課題となっています。
«解説を閉じる

SSM調査

日本における社会階層の継時的な調査研究を代表する「社会階層と社会移動(Social Stratification and Mobility)に関する調査」の略称。第一回のSSM調査は、第二次大戦後まもなく設立された国際社会学会(International Sociological Association)が呼びかけた国際比較調査に応じる形で、日本社会学会によって実施された1953年の六大都市調査、1955年の全国調査、およびいくつかの地域調査からなります。
その後、1965年に安田三郎を中心とする研究グループによって第二回の全国調査が実施され、それ以来、10年ごとに社会学者の研究グループの手で継承されて、2005年の第六回調査まで続いています。
SSM調査の研究関心は、日本社会の産業化・近代化とともに階層構造がどのように変化していったかですが、経済面での停滞が続く近年では、社会経済的格差の拡大や非正規雇用などの職業構造の変容にも焦点があてられています。
«解説を閉じる
あ行

インターネット調査

インターネット調査は、広義にはインターネットを介して回答が行われる調査モードを指します。
多くの場合、インターネット調査会社が募集したモニターを対象として行われるため、サンプリングフレームや母集団がはっきりと定義されない傾向があります。そのため、選挙人名簿や住民基本台帳に基づいた確率標本抽出調査のデータと比べると様々な偏りがあることが知られています。
したがって、母集団推定を目的とする社会調査へのインターネット調査の応用には慎重になる必要があります。
しかし、一方ではインターネット調査はコストが低く、また無作為配置実験や動画などの提示にも優れているなど、メリットもあります。最近では、データの偏りを補正する統計的手法や、確率標本抽出された対象者のうちインターネット非利用者に対しては回線と端末を提供することで代表性を高める手法などが使われ始めています。
«解説を閉じる

エリアサンプリング

エリアサンプリングは、抽出台帳(名簿)を利用しないサンプリング方法のひとつです。
調査員は、選ばれた地点に出かけ、自分でその地点の世帯(住戸)リストを作成します 。そのリストから訪問対象となる世帯を決め、原則1世帯につき1人を調査対象者とし調査を行います。
エリアサンプリングでは、あらかじめ世帯を構成している人数が何人かは分かりません。だからといって、対応してくれた人ばかりを調査対象者に限定すると、自宅にいることの多い主婦や高齢者にサンプルが偏ってしまいます。またそれとは別に、世帯人数が多いほど、1人の個人が対象者に選ばれる確率は低くなるという問題点もありまする。よって、エリアサンプリングによる社会調査では、このようなバイアスを回避するために、世帯人数によるウェイト補正を行うなどの工夫が必要となります。
日本では、公的機関による名簿の整備が進んでいるため、とくに学術的な社会調査において、このような抽出台帳を用いないサンプリングは、あまり必要とされてきませんでした。しかし、「住民基本台帳の一部を改正する法律」の成立(2006年)以来、調査のための抽出台帳の利用が制限されるようになりました。よって将来的に、抽出台帳を利用しないエリアサンプリングは、今まで以上に注目される可能性があります。
«解説を閉じる
か行

クラスター分析

社会調査データの分析では、いくつかの変数を基準にして対象者を分類したいことがあります。
そのような場合には、注目しているいくつかの変数を用いて回答者同士の類似度を定義し、「似たもの同士」のまとまりに分類するクラスター分析が有効です。
クラスター分析には大きく分けて、階層的クラスター分析と非階層的クラスター分析の二種類があります。階層的クラスター分析は、「似たもの同士」をまとめ上げていく過程をデンドログラム(樹形図)で描くことができるのが特徴です。
一方、非階層的クラスター分析では、分析者があらかじめクラスター数を指定し、回答者を指定されたクラスター数にまとめます。クラスター分析は、母集団における統計量を推定したり変数同士の因果関係を推論したりするためのものではありませんが、回帰分析など他の分析手法と組み合わせることによって、幅広い用途に用いることができます。
«解説を閉じる

系統抽出法

名簿から標本を抽出する際、すべての個人を同じ確率で選ぶための方法は、その地点で計画された標本の数だけ単純無作為抽出を繰り返すという作業だけではありません。もっと効率的なやりかたがあります。
仮に、地点の名簿から計画された数だけ標本を選ぶ際、各個人が選ばれる確率が1/250になったとしましょう。この時、名簿のはじめの1人目から250人目までの中から、ランダムに1人の標本を選び、それを開始番号とします。あとはその開始番号から250人おきの等間隔で抽出を繰り返します。この手順によりどの個人も、名簿から同じ1/250の確率で選ばれることになります。これは系統抽出法(あるいは等間隔抽出法)と呼ばれるもので、各個人が選ばれる確率(1/a)を把握し、名簿の1人目からa人目までで無作為に抽出したスタートとなる標本と、a人おきという抽出間隔(インターバル)を使用し、名簿から標本を抽出する方法です。
系統抽出法は、スタートとなる標本を選ぶ時のみ単純無作為抽出を行い、後は機械的に等間隔で抽出していけばよいので、計画標本数だけ単純無作為抽出を繰り返す作業と比べ作業が効率的です。役所や役場では、抽出台帳(名簿)の閲覧時間が制限されていることが多いため、系統抽出法により抽出・転記の作業の時間短縮を図ることが有効となります。
«解説を閉じる
さ行

サンプリング(標本抽出)

サンプリングとは、母集団の一部(標本)を調査対象として抽出することです。母集団が大規模になるほど、母集団すべてを対象とした全数調査は費用的にも時間的にも困難になります。
そのため、サンプリングによって得られたデータをもとに母集団の状況を推論する標本調査が行われることが多くなります。サンプリングは有意抽出と無作為抽出(ランダムサンプリング)に分けることができます。無作為抽出では母集団に属するすべての個体を同じ確率で抽出するため、分析から明らかになった標本の特徴が母集団についてもあてはまるかどうかを確率的にいうことができまする。
一方で有意抽出は、たとえどれほど多くの回答を集めたとしても、その分析結果を一般化することはできません。
関連項目:多段抽出法、層別(層化)抽出法、系統抽出法、エリアサンプリング
«解説を閉じる

全数調査

全数調査とは、母集団の中のすべてのメンバーに対して実施する調査です。悉皆(しっかい)調査とも呼ばれ、国勢調査や学校基本調査などが代表的なものです。
標本調査と比べると優れた方法のように見えますが、次のような問題があります。ひとつめは、標本調査と比べると、金銭的・人的コスト、時間的コストがかかるという問題です。社会調査はその社会その時代を迅速に示すことが要請されることが多く、とくに時間的コストがかかりすぎることは調査の意義にかかわる問題といえます。ふたつめは、全数調査では、データが膨大になるために、誤答・誤記入、コーディング・ミス、入力ミスなどの非標本誤差が大きくなりやすいという問題があります。たとえ標本誤差がゼロの全数調査であっても大きな非標本誤差のために、通常の標本誤差をもつ標本調査よりも誤差の総計は大きくなる可能性があります。
これらの理由から、規模の大きな母集団を対象とする場合に全数調査を実施することはまれであり、多くの場合、標本調査を行うことになります。
«解説を閉じる

層別(層化)抽出法

多段抽出法により、抽出する個人の集合(地点など)の数を限定すればするほど、そこから抽出された標本の特徴が母集団の特徴から乖離する恐れが大きくなります。例えば、日本全体の国民を母集団とした場合、たまたま抽出された地点が、農村や商店街ばかりであれば、標本は農家の人または自営業の人ばかりになり、母集団である日本国民全体の職業分布と標本のそれが明らかに乖離してしまいます。多くの社会調査においては、職業の違いは、人びとの生活様式や意識の違いに影響すると考えられることから、可能な限り母集団の職業の分布と、標本の分布を近似させなければなりません。そこで用いるのが、層別抽出法です。
この方法では、地点を調査目的にとって重要と見なされるある特徴(例えば産業構成比・職業構成比・人口規模など)についての違いから、いくつかの層(グループ)に分け、そのような層から必ず一定数の地点が抽出されるように調整します。層別抽出法で、それぞれの層に割り当てる地点の数を、層における人口規模に比例させて決定する方法を、比例割当といいます。
«解説を閉じる
た行

多段抽出法

多段抽出法は、調査対象が都道府県や日本全体といった大規模な場合、いきなり個人を抽出するのではなく、例えば、最初に市区町村を抽出し、つぎにその中から投票区を抽出してから、そこの選挙人名簿や住民基本台帳などの名簿を用いて個人を選び出すサンプリング方法です。
単純無作為抽出と比べて多段抽出法のメリットは、標本となる個人を抽出する際の手間や労力を削減できること、そして、最終的に抽出された標本が地理的に隣接するため、面接法や留置法における調査員の時間・労力・経費を節約できることです。ただし、最終段階で抽出される標本サイズ(個体の数)のばらつきを抑えるためには、はじめに市区町村を抽出する段階で工夫が必要となります。例えば、所属する人口に比例した確率で市区町村を抽出する方法(確率比例抽出法)が用いられます。
«解説を閉じる

ダブル・バーレル質問

ダブル・バーレル質問とは、1つの質問文の中に2つ以上の論点が含まれている質問のことです。例えば、「悪いことをすれば、神仏はバチをあてるという考えについて、あなたはそう思いますか、それともそうは思いませんか」、という問いがあったとしましょう。神様はバチをあてることがあるが、仏様はバチをあてることは絶対にないと考えている回答者にとっては、この質問にどのように答えるべきか、戸惑うでしょう。そのような場合は、「神様はバチをあてる」と「仏様はバチをあてる」という2つの文章に分割し、それぞれについて質問することが望ましいといえます。
また、「マナーに反するので、電車の中では携帯電話の使用は控えるべきだ」という質問は、別のダブル・バーレルの例です。マナーに反するという理由以外で電車の中では携帯電話を使うべきではないと考えている回答者にとって、このような質問は賛成と答えるべきか反対と答えるべきか混乱するので、よい質問文とはいえません。
しかし、ダブル・バーレル質問がいつも不適切とは限りません。神様と仏様によってバチのあて方が異なると思う人がいない場合やマナーに反するという理由以外が見いだせない場合には、このようなダブル・バーレル質問が不適切とはいえないことにも留意しましょう。
«解説を閉じる

データ・アーカイブ(社会調査の)

データ・アーカイブとは調査データを収集し、分析可能な形式に編集して公開する専門機関のことです。かつては、調査した人や調査主体だけしかデータを分析できなませんでしたが、データ・アーカイブによって、調査者や調査主体以外の研究者も過去の貴重な調査データを二次分析することが可能となりました。国際比較調査であるISSP調査やEuropean Values SurveyはドイツのGESISからダウンロードできるほか、World Values Survey、GSS調査データなどもインターネット経由で入手できます。
日本においては、東京大学社会科学研究所のSSJデータ・アーカイブが、900近くのデータを公開しており、大学等の研究者や大学院生は無償で個票データを二次分析のために利用することができます。
また、大阪大学人間科学研究科のSRDQは、利用者に制限がなく、データをダウンロードせずにインターネット上で直接統計分析ができる機能があり、出版されたテキストとそのサポートサイトによって統計分析の学習ができるという特徴があります。
«解説を閉じる

留置(とめおき)調査

調査員が調査対象者を訪問して調査票への回答の記入を依頼し、一定期間調査対象者の手元に調査票を留め置いた後、再訪問して記入内容を点検しながら調査票を回収する調査法です。調査対象者は調査票を読んで、自分で回答を記入する(自記式)ので、じっくり考えたり、正確に調べて回答することができます。自分のペースで回答してもらえるので、質問の量についても比較的融通が利きます。回収に調査員がやって来た際、調査対象者と実際に会って直接協力を依頼できるため、面接調査並みの回収率が期待できます。また、訪問面接調査よりも一人の調査員が多くの調査対象者を担当できるので、費用は総体的に小さくて済みます。
面接調査と組み合わせて実施したり、配票や回収を郵便や宅配便によって行う郵送調査との併用も行われます。ただし、回答が本人のものかどうかの確認ができないことから、誤り、虚偽などの可能性が高くなることや、回答者が調査票を見わたすことができるので、前後の回答が整合化されやすいという欠点があります。
«解説を閉じる
な行

二次分析

二次分析とは、データ分析者以外の人や研究グループが収集した、既に公開されたデータを分析することです。二次分析に対し、データを収集した調査主体に属する人が、そのデータを分析することを一次分析といいます。
近年では、日本国内でも社会調査データ・アーカイブの整備が進み、また手軽にWeb上で分析が可能なサイトが作成されたことにより、二次分析を行う環境が整ってきています。二次分析には、データ収集の過程を省略できることによって、仮説構築や分析結果の解釈などにより多くの労力を割けるという利点や他の研究者による分析結果の再現・検証や分析の発展が可能という利点があります。
一方でデータ収集過程を十分に踏まえないデータ分析に陥ったり、自分の分析したい質問文そのままが用意されていることが少なく、代理変数をうまく用いなければならないという難しさがあります。
«解説を閉じる
は行

フェイス・シート

フェイス・シートとは、調査対象者の個人的基本属性を把握する項目から構成される調査項目群のことです。
その代表的なものは、調査対象者の性、年齢、学歴、職業、収入などです。これらの基礎的な属性項目は社会調査がはじめられた当初は調査票の冒頭(第1ページ目)におかれたことから、フェイス・シートと呼ばれ、現在でも慣例でこう呼ばれます。
フェイス・シートは個人情報に関わるセンシティブな質問であり、最初に尋ねることは、回答率を下げる要因にもなりかねないため、面接調査で対象者を確認するための性と年齢を除いて、調査票のなかに分散して配置したり、最後部にまとめたりすることが多くなっています。
«解説を閉じる
ま行

面接調査

面接調査は、調査者があらかじめ用意した質問紙を用いて、選ばれた調査対象者に直接会って質問をし、回答を得る方法であり、質問紙を用いたさまざまな調査法のうちで最も基本的な方法とされています。
面接調査には、調査者(調査員)が調査対象者の所へ赴き、1対1で対面して調査を行う個別訪問面接調査法と、調査者1人に調査対象者が数人という形の集団面接法があります。面接調査では質問の仕方、および回答の記録の仕方が厳格に定められて統一されており、調査員は調査票の記載どおりに質問文を読み上げ、回答もいくつかの選択肢の中から選んでもらう形式で行われます。
回答者と直接対面するため、回答者の単純なミスの防止や複雑な内容の調査を行うことができ、調査対象者に協力を直接依頼するため回収率も比較的高いことが特長です。なによりも指定された調査対象者であることを確認して調査できるところが他の調査法よりすぐれた点として挙げられます。
しかし、調査対象者を一定時間拘束するため、調査対象者の負担が大きいことや、多くの調査員を動員することになるため、費用も大きくなります。近年では、若年、単身者の増加によって、調査員による対面接触が時間的に難しくなったことや、オートロックのマンションやモニター付きのドアホンなどによって物理的に接触が難しくなってきており、回収率が低下するという問題点があります。
«解説を閉じる
や行

郵送調査

調査票を調査対象者に送付し、回答者自身が記入した調査票を返送してもらう調査方法です。調査対象者の都合のよい時に回答することができるため、じっくり考えたり、正確に調べたりして回答してもらうことが可能で、質問の量についても比較的融通が利きます。
調査員が不要なため人件費がかからず、費用が面接調査や留置調査に比べてかなり抑えられるのが最大の利点です。
しかし、調査員が調査対象者と接触することがないため、記入漏れや回答の不備などについて調査対象者に確認を求めることができないうえ、回答者が調査票を見わたすことができるので、前後の回答が整合化されやすいという欠点があります。また、調査対象者に実際に会って直接協力を依頼することがないので、調査票の返送率(回収率)は2~4割程度と低い割合にとどまりやすい傾向があります。
回収率が比較的高い留置調査との併用など、他の調査法の利点を生かし、組み合わせて効果を上げる工夫がなされています。
«解説を閉じる
ら行
わ行

ワーディング

ワーディングとは、質問紙調査を行う際に、質問したいことを質問文や選択肢にしていく作業、またはその「言い回し」のことを指します。わずかな「言い回し」の違いによって、回答が大きく異なる場合もあるため、文章の構成や言葉遣いには十分注意をする必要があります。注意すべき点としては、①あいまいな言葉を避け、統一した言葉を使うこと、②専門用語や俗語を避けること、③ダブル・バーレル質問をさけること、④ステレオ・タイプな言葉を含んだ質問を避けること、⑤回答を誘導するようなキャリー・オーバー効果のある質問を避けること、⑥個人的な問題として意見を聞いているのか、一般論としてどう思うかを聞いているのかを明確にすること、などがあげられます。
ワーディングの善し悪しを確認するためには、実際に調査を実施する前にプリテストを行い、分かりにくい表現や答えにくい質問がないかなどをチェックすることが不可欠です。
«解説を閉じる