https://www.e-stat.go.jp/

総務省統計局が運営する政府統計の総合サイトです。公的統計として政府が実施している社会調査データその他の統計データの集計結果をエクセルファイルでダウンロードできます。また統計について易しく学習できるサイトもあります。

http://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/

いくつもの調査機関と連携して大量の社会調査データを収集してアーカイブを運営しています。集められた膨大なデータは全国の大学や研究機関、研究者たちに提供され、さまざまな研究や教育に役立てられています。また提供しているデータの分析方法についてセミナーなども開催しています。

http://jgss.daishodai.ac.jp/

大阪商業大学に設立された社会調査に関する研究拠点で、「日本版総合的社会調査」（Japanese General Social Surveys）」プロジェクトを実施しています。使用した調査票がダウンロードできるほか、事項索引や変数名索引で調べることもできます。

http://rcisss.ier.hit-u.ac.jp/Japanese/

独立行政法人統計センターと連携協力して「社会生活基本調査」や「全国消費実態調査」など公的統計の匿名のデータを提供しています。

https://ruda.rikkyo.ac.jp/dspace/

立教大学社会情報教育研究センター(CSI)が運営している社会調査データアーカイブです。個人の研究者や研究グループによる調査データの収集に力を入れて、地域調査のデータをはじめとする幅広い内容のデータを収集しているのが特徴です。

https://www.ism.ac.jp/ism_info_j/kokuminsei.html

日本人の国民性調査や国民性の国際比較調査など、さまざまなプロジェクトのポータルサイトです。

https://www.nstac.go.jp/services/archives.html

公的統計として各省庁など行政機関が実施した社会調査のデータの一部について、一般の個人が個票レベルで二次的に分析したり、集計を依頼したりすることができるサービスを提供しているサイトです。サービスを利用するための条件などについては、次のサイトに説明があります。

https://www.soumu.go.jp/toukei_toukatsu/index/seido/2jiriyou.htm

国が行なった公的統計データの二次的利用について、手続き方法や手数料などを説明しているサイトです。

https://www.icpsr.umich.edu/icpsrweb/ICPSR/

ミシガン大学の社会調査研究所（Institute of Social Research at The University of Michigan）に属するコンソーシアム（The Interuniversity Consortium for Political and Social Research (政治・社会調査のための大学協会)）のサイトです。大規模社会調査データのアーカイブもあり、二次利用が可能です。【英語サイト】

http://jna-icpsr.jp/

日本のICPSR会員が運営する組織です。加盟機関を通じてアカウントを作成するとICPSRのデータアーカイブからデータを直接ダウンロードできるようになります。またミシガン大学で開催されるデータ解析のサマープログラムへの参加案内も紹介しています。

http://www.ifdo.org/

世界中の社会調査データアーカイブのポータルサイトです。公開されたデータの二次分析についてのアドバイスも収録されています。【英語サイト】

http://www.japor.or.jp/search/

内閣府や新聞社が実施した世論調査のリストを掲載しています。どのような世論調査が行われたのか、調査方法・サンプルサイズ・回収率などの項目で検索できます。

https://survey.gov-online.go.jp/index.html

内閣府が実施した世論調査の集計結果と調査票が閲覧できます。「全国世論調査の現況」では、政府や自治体のほか、大学、報道機関、公告業者等によって実施された世論調査が年度ごとにまとめられています。

https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/iken-sodan/yoron/yoron/

東京都が実施した世論調査の集計結果と調査票が閲覧できます。

https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/index.html

NHKが実施した世論調査や個人視聴率調査の調査結果が閲覧できます。また、調査手法の研究に関するレポートや世論調査の手順についての解説も掲載されています。